tradingplatforms.comが発表したデータによると、ビットコイン（BTC）の年間消費電力は143TWhで、GoogleとFacebookの合計の8倍、ヨーロッパのいくつかの中規模国よりも多く、環境保護主義者の間で懸念が高まっています。

ビットコインの電力需要を個々のハイテク企業の電力需要と比較すると、その消費量に大きな差があることがわかります。例えばGoogleの電力消費量は12TWhに過ぎず、BTCの12分の1です。
同様にFacebookのエネルギー消費量もBTCのそれと比較すると、かなり少なくなります。Facebookの機能に必要とする電力はわずか5TWhで、暗号通貨が必要とする電力量のわずか3.5%に過ぎないのです。
BTCは、一部の国全体のエネルギー需要も凌駕しています。例えばBTCのエネルギー需要はノルウェーやスイスの国全体を上回っています。
ノルウェーのエネルギー需要が124TWh、スイスは56TWhでそれぞれ暗号通貨の需要に19TWh、86TWh及びません。

この数字は他のセクターのデータとも比較すると、より鮮明に見えてきます。
例えば、世界のデータセンターの電力消費は年間205TWh、つまりBTCだけで、この数字の70％を消費していることになります。

tradingplatforms.comのブログ記事で、Edith Readsは次のように述べています。
「統計は厳しい絵を描いています。BTCが取引を行うために消費するエネルギー量は、現在いくつかの国全体の数字よりも多く、実行するためにより多くの電力を必要とする資産のマイニング難易度の上昇により、上昇するに違いありません 。」
ビットコインの悪評は、主にその技術に起因するとReads氏は説明しています。同社は取引の検証にプルーフ・オブ・ワーク（PoW）合意メカニズムを採用しており、それはエネルギーとハードウェアを大量に消費し、環境に多くの廃棄物を放出します。
さらにマイニングのかなりの部分が再生不可能なエネルギー資源を使用しています。石炭を含むこれらの資源は価格が手ごろであるため、多くのマイナーにとって魅力的ですが、環境に大きな二酸化炭素排出量を残します。

しかし、ビットコインセクターは批判を甘んじて受けてはいない、とReads氏は結論づけます。
ビットコインの支持者たちはコインよりも他のありふれた活動の方が大きな足跡を残していると指摘しています。
例えば伝統的な金融システムや、家庭でアイドリングストップしている電子機器のために浪費している電力量などがそれにあたります。

この業界では、よりクリーンで環境に優しい採掘を追求する試みも行われています。その一環として、太陽光、風力、地熱などの再生可能エネルギーを取引に利用することが検討されています。
また、プルーフ・オブ・ステーク(PoS) など、より消費の少ないコンセンサスに変更することを求める声もあります。

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