【職業】ドラッグストア勤務の薬剤師だけど質問ある？

2020.03.31

今後、薬剤師に求められる役割や業務はどのように変化していくのでしょうか。薬剤師の将来性と現状を踏まえた上で、需要のある薬剤師になるためには、何が必要なのか考えていきましょう。

2025年問題とは？

「2025年問題」という言葉を聞いたことはあるでしょうか。これは、2025年に「団塊の世代」と呼ばれる人たちが75歳以上の後期高齢者となり、現在のままでは、医療・介護の提供体制が追い付かなくなってしまうという問題です。

後期高齢者1人あたりの医療費は、74歳以下よりも大幅に高くなるといわれており、そこに介護費も加わることで、医療費・介護費が急増します。そして、増加した後期高齢者によって、医療や介護が必要となる状況は広がり続け、やがて医療現場がパンクしてしまうと懸念されているのです。
2025年と聞くと、まだ遠い未来のように思う方もいるかもしれませんが、2020年に控えた東京オリンピック・パラリンピックから、わずか5年後の問題なのです。

薬剤師の現在と未来

厚生労働省が行った薬剤師調査の概況によると、現在、薬剤師の数は増加傾向にあります。2016年12月時点では、全国の薬剤師数は30万1,323人。うち、男性薬剤師が11万6,826人で全体の38.8％、女性薬剤師が18万4,497人で、全体の61.2％を占めます。前回の調査と比較しても、13,172人薬剤師数が増加しているのです。

しかし、今後の薬剤師数は、数年間だけで見ると需要と供給が均衡する状況が続くものの、長期的に見ると、供給が需要を上回ると見込まれています。そして、これまでと変わらない業務しかしなければ、今後、必要とされる薬剤師数は減っていくことが予測されているのです。

変化し続ける薬剤師の業務

法改正とともに、薬局における調剤業務は数々の変遷を経てきました。
そもそも、薬剤師の業務範囲は非常にシンプルで、「調剤と用法指示」のみでした。しかしそこに、「処方内容の確認」と「医師と薬剤師の連携」が加わり、さらに「患者へのインタビュー」「服薬指導」「薬歴管理」といった、現在の薬剤師にとって基本業務となっている仕事が追加されたのです。

それから、「処方意図の解析」「薬剤情報提供」「リスクマネジメント」「患者服薬情報提供」「薬剤師同士の連携」が加わり、現在では医療の広がりに合わせて「カウンセリング」「後発医薬品の調剤」「在宅調剤」「モニタリング」「他職種との連携」「コンサルテーション(他職種への相談)」など、非常に幅広いものとなりました。
そのため、近年における法改正の議論の中で、薬剤師が本来の業務を果たすためにも、業務効率化の措置を講じることが求められていたのです。

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